日本政策投資銀行九州支店は、今年10月に福岡、熊本、大分県で初開催される自転車の国際ロードレース「ツール・ド・九州」の経済波及効果が30億7899万円に上るとの推計を発表しました。その規模は、国内最大級の自転車レースとなる予定です。
試算では、開催エリアの周辺人口などから4日間の観戦者数を124,000人と想定。初日に小倉城（北九州市）一帯を周回する観戦者数が25,000人、公道を走る2～4日目を計99,000人と見込んでいます。
観戦者らによる宿泊や移動、土産物購入などの直接消費をはじめ、商品・サービスに関連する地元事業者への間接効果を加えた経済波及効果は、初日と2日目の舞台となる福岡が全体の約半分となる15億5000万円、3日目の熊本が6億8800万円、最終日の大分が7億2700万円と推計されています。全体の推計には、レースに先駆けて開催中の自転車旅行企画「ディスカバー九州」の経済効果も加味されています。
他地域の大会では、2年目以降に認知度が上がって観戦者が増える傾向が確認されており、九州支店も「九州でも継続が必要で、3県以外での開催も期待される」と述べています。ツール・ド・九州の成功が、地域経済の活性化や発展に大きく寄与することを期待する声が上がっています。
その一方で、コロナ禍で自転車の利用者が増える中、自転車関連の事故も増加傾向にあります。そのため、ツール・ド・九州の開催にあたり、主催者側は参加者や観戦者の安全確保に最善を尽くし、その対策を十分に講じることが求められます。安全・安心な自転車利用のためのルールやマナー、自転車の安全な選び方について啓発する機会になるチャンスでもあります。
また、ツール・ド・九州の開催が地域全体に与える影響を十分に理解し、地方自治体や関連団体が協力して取り組むことも重要です。ツール・ド・九州の成功により、自転車競技の魅力を広く伝え、さらに多くの人々がその楽しさを共有し、地元経済にも好影響を及ぼすことが期待されます。
ツール・ド・九州の開催に心待ちにしている皆さんにとって、素晴らしい4日間となることを願っています。
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